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医師は、本人が望みさえすれば何歳まででも働くことができます。ですが現実では、体力的な問題や技術の衰えを理由に多くの医師が、キャリアの方向転換を余儀なくされています。そこで気になるのが、背間と老後資金の問題です。医師のセカンドキャリアと老後に備えるための資産運用について興味のある方は、こちらの「ライフステージから探す」より具体的な情報を探すことができます。
医師は、本人の気力や体力さえあれば、何歳まででも働き続けることができます。しかし、病院や医局に勤務している場合は、定年が定められていたり、退局したりする場面も出てきます。
医師人生は長いので、セカンドキャリアも考えておく必要があるでしょう。医師のセカンドキャリアとしては下記の選択肢が挙げられます。
● 開業する
● 専門の科目を変える
● 他の医療機関へ転職する
● 医療機関以外のフィールドに挑戦する
● 病院経営に携わる
勤務医として定年を迎えた後に開業するケースもあります。定年を迎えてもまだ働き続けたいと思う方や、引退する医師から診療所を譲り受ける場合などがこれに当たります。個人で開業するメリットは、病院の規則に縛られず診療方針を自らで決められることや、経営の采配次第で収入を伸ばしていけるところでしょう。
デメリットは、医師が一人の診療所の場合長期の休みが取りづらいことや、医療情報が入手しづらいということです。
開業するにあたって発生する問題点を確認しておきましょう。
開業については、医院開業バンクという開業の総合情報サイトが良くまとまっていて参考になります。
例えば、これまでバリバリと手術をこなしてきた整形外科医や脳神経外科医がこれまでの専門性を活かしつつ、回復期リハビリテーション機能を持つ病院で、リハビリテーション領域を主軸として診療を続けるという道もあります。転科とは言わないまでも、隣接した専門領域で診療のためこれまでの経験を活かせるでしょう。また、内科医や形成外科医が、新たに美容皮膚科などの自由診療領域に転科するケースも、ここ数年で増えてきています。
外科や麻酔科など、手術を業務とする診療科目はハードワークになる傾向があります。激務に奔走する外科医が、体力的な限界やワークライフバランスを考えて、外科手術の第一線を退くことも珍しくありません。
その場合、慢性期の患者を受け入れる医療機関に移るなどの選択肢があります。そういった医療機関では、比較的プライベートの時間も取りやすくなります。
ですが、業務内容が大幅に異なることによるミスマッチが生じる可能性もあるため、進路を慎重に考えることも必要になります。
手術などに携わり激務をこなしていた医師が、セカンドキャリアの場として産業医や介護老人保健施設を選ぶことがあります。
産業医や介護老人保健施設は比較的定時勤務で休みもカレンダー通りなど、自分の時間を取りやすい環境になっています。激務に疲れ、ワークライフバランスを求める方には向いている職場でしょう。
ですが、産業医や介護老人保健施設では、求められる業務内容や患者との関り方など様々な事柄が異なるため、ギャップを埋めていく努力も必要になります。
医師としてのセカンドキャリアには、医療施設の院長や副院長に就任するというケースもあります。現場で患者の診察などは行わず、経営に携わるパターンです。
経営者になれば利益を出すことを考えなければいけません。また、スタッフに長く働いてもらうための工夫なども必要になります。臨床の現場とは全く違う、組織の運営という新しいフィールドにやりがいを感じる方には向いていると言えます。大学病院である程度の役職に付いていた方の場合、院長や副院長などの役職の誘いがありますが、しがらみがあることも多い様です。役職者を一般応募していることもあります。
キャリアプランについてもっと詳しく知りたい方はこちら↓
【参考記事】
医師のキャリアプランとは｜年代別の特徴や実現のためのポイントを紹介
医師の転職は時期が大事！適したタイミングとその理由を解説
勤務医が定年退職や引退する年齢は、担当している科目や勤務先などによって変わります。エムスリーキャリアが2017年に医師会員1427人を対象に実施した調査では、71～75歳まで働き続けたいと答えた医師が一番多いという結果でした。定年退職の年齢は勤めている医療機関によって変わります。国立や県立の病院で勤務する場合は、公務員扱いとなるため65歳で定年退職となります。民間の場合はその医療機関が定める規則によって変わります。
退職年齢が60歳という所から、定められていないという所まで様々ですが、最も多いのが65歳での定年です。
外科医が手術の第一線から退くことを考える年齢は40～50代です。外科医の中でも脳神経外科や心臓血管外科の医師は40代中盤、一般外科や泌尿器科、整形外科などの医師は50代を超えたあたりから引退を考え、セカンドキャリアを検討し始めるようです。
脳神経外科や心臓血管外科の医師の方が早期に引退を考える理由は、重症患者が多く、手術の負担が大きいことなどが理由に挙げられます。
一般外科、泌尿器科、整形外科なども手術はありますが、比較的緊急手術の対応が少ないことから50代を超えた辺りからセカンドキャリアを考えるようです。定年については内科医よりも早期に退職を望む声がやや多いです。
内科医の場合、外科医に比べると引退を考えるタイミングは遅くなります。緊急性の高い重症患者の多い外科に比べ、内科では慢性的な病気が主な診療内容になり、外科医に比べれば体への負担が少ないことなども理由として考えられます。
それでも50代前後を境にセカンドキャリアを考える医師は多くいます。老後の心配や、年金では足りないとの思いから、定年後も働ける環境へシフトする内科医の例も多くあります。
【参考記事】
医師の定年はいつ？勤務医としての働き方と退職後の老後資金
医師年金のデメリットとは｜医師が加入できる他の年金制度も紹介
常勤医と非常勤医師など雇用形態に関わらず、医師の世帯での貯蓄額でもっとも多いのが1000～2000万円未満で21.8%、次いで多いのが500～1000万円未満で19%でした。
勤務医の大半が65歳で定年を迎えます。95歳まで生きるとして30年間生きられるだけの貯蓄が必要です。
生活費（世帯）+ローンの支払いなどで月50万円が30年間かかった場合1億8000万円かかります。退職金が3000万円で年金が月20万円もらえるとしても8000万円ほどの貯蓄が必要な計算になります。
95歳まで生きるとした場合、勤務医が定年まで病院に勤めたとしても退職金と年金だけでは足りないということがわかっていただけたと思います。そうなると足りない分の資金は貯蓄しておく必要がありますが、その額も簡単に貯められる金額ではありません。
それでも、医師は一般的なサラリーマンなどの職業に比べたら高収入の部類に入ります。ですが、収入が高い分税金も高くなります。家族を養い、家や車のローンを払って、こどもを大学に通わせると考えると貯蓄に回せるお金も限られるでしょう。老後資金が足りないという可能性は、医師という職業でも十分に考えられます。そう言った事態にならないためにも、資産運用で資産を増やしておくことが重要です。将来のために今から資産運用を行っていくことをお勧めします。
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今回は、医師のセカンドキャリアと老後についてお話しさせていただきました。勤務医にとってセカンドキャリアをどういったものにしていくかは、将来を左右する大切な問題です。転職して違う診療科目に移るか、定年後に開業するかなど様々なキャリアの描き方があると思います。それによって老後の資産も左右されてきます。キャリアプランと同時に資産運用にも視野を広げていくことをお勧めします。
医師という職業は一般の職業に比べて社会的な責任は重く、それ故年収の高い職業です。支払うべき税金も高額となるため、意識的に資産を「残す」「増やす」「守る」といった計画的な資産運用・資産形成を普段から考え、スモールスケールでもまずは「行動を起こしておく」ということが重要になります。
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